９日、揚塩球団社長が今季限りの辞任を表明したのに続き、１１日には遠征先の名古屋市内で規則を破って会食した福留ら１１人に制裁金を科したと発表。いずれも阪急阪神ＨＤの角和夫代表取締役会長が、度重なるコロナ騒動について、「きっちりとケジメをつけさせなければいけません」と激怒したことを受けての動きなのは間違いない。

　とはいえ、よしんば球団社長に加えてオーナーや監督のクビをすげ替えたところで、球団内部にはびこるぬるま湯体質が変わるとは思えない。

　阪神がどれだけ負けようと、内部が問題を起こそうと、球団はカネを生み出す打ち出の小づちのようなもの。球団が発表した今年３月期の決算によれば、今期は３億８４００万円の黒字、利益剰余金（内部に蓄積されている利益）は８８億９８００万円にのぼる。現状のままでも山ほど稼ぐ優良企業だからだ。

■球団にとって入場料収入が要

　そんな阪神のオーナーがかつて、顔色を失ったことがある。１９９６年は勝率５割が一度もないまま２年連続最下位。観客動員数が２００万人を割り、２８年ぶりに赤字に転落した。

　それまで「タイガースと騒ぐけど小さな会社や」と話していた久万オーナーが、「このままではアカン」と言い出したことが突破口となり、野村克也、星野仙一と監督を外部招聘、フロント改革に至る流れができた。球団の収支は飛躍的に回復した。

　球団にとって何よりデカいのは入場料収入。昨年の阪神はリーグ３位ながら、年間の観客動員数は１２球団トップの３０９万１３３５人。セの最下位だった１８年も、１２球団中２位の２８９万８９７６人。勝てなくても客が入って潤っているのだから、経営者が本腰を入れるはずがない。

　いまの阪神に愛想を尽かしたファンが甲子園に足を運ばなくなり、球団の収支が赤字に転落すれば、そのときこそ電鉄本社も阪急阪神ＨＤも本気で球団改革に乗り出すに違いない。

　阪神は１２日までに、矢野燿大監督（５１）の来季続投を決めた。

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