日本野球機構（NPB）が、5月6日以降の緊急事態宣言延長に向けての対応を本格的に協議する。

4月30日、井原敦事務局長がオンラインで取材に応じた。5月上旬に開幕を決める現在の方針に「5月6日まで緊急事態宣言の期間であるという認識での5月上旬（に決定方針）ということ。延長された場合はどうするかは、延長になった後の会議で議論されることになると思う」と説明した。

5月6日までの同宣言中は、12球団は全体練習を行わず、自主練習に切り替えた。延長になれば「同じような取り組み方にはなると思う。ただ第一に感染防止、選手の健康を守るというところから始まり、どのように練習ができるかは、その時に専門家チームの意見を聞きながら、考えていく」とした。自主練習継続がベースの考えにはあるが、慎重に議論を進める。

延長の期間の幅は、開幕日の決定に影響を及ぼすことになりそうだ。政府は全都道府県で1カ月程度の方向で調整中。6月上旬まで延長となり、同宣言中の自主練習の方針が変わらなければ、全体練習再開は6月上旬以降となる。開幕までの準備期間を最低1カ月とするならば、最短とみられる6月中旬の開幕も難しくなる。4月23日のJリーグとの対策連絡会議でも専門家から同宣言中の試合実施は厳しいとの提言も受けている。宣言解除から本格的に実戦も含めたチーム調整となると、7月に開幕がずれ込む可能性も十分にある。

政府の専門家会議は今日1日に行われ、11日に予定していた対策連絡会議の前倒しも検討されそうだ。現状では交流戦が中止となり最大125試合を目標としている。ただ終息気配が見えてこなければ、次のビジョンを描く必要も出てくる。【広重竜太郎】